電気・ガス経費削減コンサルティング

御社の電気・ガスの経費は削減できます!

実例として電気・ガスのご契約の見直しで年間6,000万円の経費削減を実現しました。

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    ご契約の見直しで経費を削減できる可能性があります!

     
    省エネ機器を設置するのですか?
     
    いいえ。機器は一切取り付けません。
     
     
    どうやって削減するのですか?
     
    電気契約の見直しにより削減します。
     
     
    電気工事が必要ですか?
     
    いいえ。一切の電気工事はありません。
     
     
    電気を削減して支障はでませんか?
     
    省エネではなく料金を削減します。
     

    改善可能なエネルギーコスト

    ■ 電気・ガスの料金

    ■ 冷水・温水・蒸気の料金

    ■ コージェネレーションシステム

    ■ ビル・テナントコスト

    ■ PPA・太陽光発電診断

    ■ 事業用固定資産税

    コンサルティング実績

    • 金融機関の電算センター(特別高圧)
    • 大手ショッピングモール(高圧・特別高圧、東証1部)
    • 光学素子製造(ジャスダック上場)
    • 全国展開の美容室(東証1部)
    • ステンレス精密圧延・加工(東証1部)
    • 食品大手企業メーカー(東証1部)
    • 全国外食展開企業(東証1部)
    • 中古自動車販売(東証1部)
    • 教育系塾店舗(全国展開)
    • 科学技術振興系の公益財団
    • 医療法人(多数)
    • 公益財団の医療公社
    • 観光・大型ホテル(高圧、特別高圧)
    • 外資系国内系不動産投資顧問
    • 社会福祉法人(多数)
    • 学校法人(多数)

    カーボンプライシング制度に向けた準備を!

    日本では、中期目標として2030年までに温室効果ガスの排出を26%削減(2013年度比)、長期的には、2050年までに実質的な温室効果ガスの排出ゼロを意味するカーボンニュートラルを目標としています。

    そのため、企業には、将来、炭素税が、課せられる可能性が、十分にあります。企業価値が、収益という価値基準に、加えて、温室効果ガスの削減・抑制についての数値が、評価基準となる時代になり始めました。

    したがって、企業は、現状のコスト評価に加えて、温室効果ガスの量の把握を行い、削減に向けた対策を、始める必要性が、高まっています。

    ぜひ、弊社の無償診断を、活用してくださるようお願い申し上げます。